フランス人は週に35時間しか働かない?日本の接客は世界1！自殺率＆有給休暇取得率は世界最下位。
フランスからこんこんばんは＾＾
世界一周4年目×ワーホリ巡り中の@ayatanedです！
今日は、日本と海外の仕事に対する思い入れの違いをお話したいと思います。
私は5年前まで日本のブラック企業で水泳のインストラクターとして働いており、長い時は1日17時間働いた事もありました。
*上司が帰るまで帰りづらい。
*好きな時に有給休暇が取れない。
等、不満があったまま、お客様に教えるやり甲斐、子供達から貰う癒やしで盲目になり、、、
気づけばズルズル3年半働いていました。
なのでブラックで働いてモヤモヤを感じている皆さんの気持ちが良くわかります。
日本でも最近「働き方改革」が提唱され、少しずつ良くなっているのでしょうか？
日本が提供する世界一の接客サービス
残念ながらブラック企業で働き過ぎて、自殺までする方も中にはいたりと、企業にもよりますが、世界的に見ると日本の労働環境はかなり厳しいです。
しかし、その分日本の仕事の接客サービスは世界一と言えます。
今まで４９か国を訪れ、各国で接客を実際に受け、空港、レストラン、ホテルの受付、お店のレジなどなど、語りだしたらキリがないですが、こんなにも全てが完璧と言える国は他にはないと言い切れます。
他の国では、接客が日本よりも遥かに怠っていても、チップを請求される事があります。
チップ無しで高サービスを受けられるのは日本の誇れる事の１つです。
日本人＝働きすぎて自殺!?
【日本人＝働きすぎて自殺】
というイメージが海外の方には、あるようで旅中出会う海外の旅人に、これって本当なの？と良く聞かれる項目です。
私の生まれ育った最寄り駅の隣(新小岩駅)は、日本で上位を争う自殺名所と呼ばれており２日連続して人が飛び込み自殺をした事もあり、よく遅延したのを覚えています。実際にその電車に乗っていて、いきなり急停車した事もありました。(現在は自殺防止対策としてホームドアが設置されたようです)
そこまでして思いつめなくても、、、
仕事に対して不満があるのなら、そんな会社辞めちゃいましょう！！
人が足りていないから辞めずらい。
その気持ち十分に分りますが、そんなのあなたには関係ありません。
決して正社員にこだわる必要は無いと私は考えます。
私はインストラクターを退職をした後や高校生時代に色んな派遣やアルバイトをしましたが、どれも良い経験です。
特に、富士山で過ごした雲の上の生活は、またやりたいうちの一つ！！
などなど日本にも、楽しいバイトは山ほどあります!!
色々挑戦すれば、そのうち自分の好きな仕事が見つかるはずです。
また、海外で働いてみたいという方、年齢は関係ないですよ！！！
私はワーホリに出てから仕事に対する考え方が大きく変わりました。
ワーホリは３０歳までと年齢制限がありますが、、、
『青年海外協力隊』という大人向けの海外で働ける制度もあります。
ご自分の持っている技術・ 経験を活かし、開発途上国の人々のために活動をします。
詳しくはわかりませんが、シニア枠もあり専門分野や国によっては６０歳以上でも申請可能とか？？？
ごめんなさい話が脱線してしまいました。
本題に入りましょう。
フランス人の労働時間
フランスの法律で定められている1週間の労働時間は35時間。
有給休暇が年に30日間あり、好きな時に取ることができます。
これでもフランス人の友人は、足りないと嘆いていますが、日本に比べたらとんでもない贅沢ですよね(笑)
この週35時間労働は2002年に制定されたもので、それ以前は1982年に制定された週39時間労働、その前は1936年で40時間労働でした。
３５時間労働に改定した目的
なぜ35時間労働にしているかの理由に、一人当たりの労働時間を制限することで、就労者数を増やしたいという目的があるそうです。
フランスでは、労働者はさまざまな法律で守られているので、一度従業員を雇うと解雇するのが日本以上に難しいそう。
現実的には少人数で回そうとするために、一人当たりの労働量の負担は大きいといえます。
詳しくは、下記ウィキペディア先生からの情報、、、、
週35時間労働制により、目的および期待された効果は多岐に及ぶ。
期待される通俗的効果には、この改革により、労働層が国内の総仕事数によりよく分配されるという効果がある。つまり、労働時間の削減は、予想される一定の総仕事数を維持するため、雇用の創出をもたらす、というもの。
この法設定により、労働組織の能率化、また経済生産性拡大のため、交渉および社会的対話が再開できる好機とみなされる、というもの。
個々人の生活において、この措置が、労働者の家族との生活や社会の一員としての生活を改善する余暇を与える、というもの。この措置によって、健康状態が改善され、その結果、医療費消費量の削減、健全性からもたらせる生産性の改善、家庭における男女の家事の均等な分担などを挙げ、さまざまな社会変革効果があるとされた。
なお、減らされた労働時間を取り戻すため、企業は労働者にさらなる結果を求める傾向が強まったとされる。労働者にはストレスがかかるようになり、自殺や暴力事件が多発しているとの指摘もある。また、管理職層ではサービス残業が増えているという。
また、雇用を奪っているとの指摘もある。労働時間が週35時間に抑えられ、さらに解雇は難しいことを背景に、フランスの雇用主は新たな正規雇用を尻込みし、慢性的な高失業率という代償を払っているとされる。
2016年のフランスの失業率は、10%ほどとかなり高い。2017年の大統領選挙において、エマニュエル・マクロンやフランソワ・フィヨンは、週35時間労働制の緩和、廃止を主張している。一方、ジャン＝リュック・メランションは、労働時間を週35時間から32時間へ、さらに引き下げると主張している。
との事。
日本の有給休暇取得率
フランスだけでなく、他の国と比べても日本人の有給取得率の低さがわかります。
下記、エクスペディアが2018年9月にインターネットで計11,144名/19ヶ国を対象に実施した調査の結果になります。
この表だと日本は、支給日数が20日となっていますが、継続勤務日数によってもらえる日にちが違うのでおそらく個々変わってくるのですが、取得日数が最下位なのには変わりがありませんね。
この調査は、毎年実施されており、昨年も有給休暇取得率が2年連続で世界最下位だったと話題になったそうです。
しかし、今年は3年連続で最下位を更新。世界19ヶ国の中で3年連続最下位って虚しいですね。
きちんと、与えられるべき日数の休暇を、全員がとれるような環境に早くなって欲しいものです。
そして流石、フランスは上位に入ってますね。30日取得可能と法律で決まっていれば、もちろん全員がとります。
とらせないなんて言った雇用主がいれば、会社全体でストライキが起こりますね。
個人の権利を主張するのが当たり前なフランス。
今まさにデモンストレーションで世界ニュースにもなってますが、日々、政治や労働条件に対し、自分たちの意思を表明することで様々な結果を国民は勝ち取っています。
(この話は長ーーくなるので次の記事に書きます(笑))
フランスの最低賃金は？
現在フランスの最低時給は10.03ユーロ＝1250円
最低月給は1521.22ユーロ＝18万9890
(2019年1月現在)
週に35時間労働とされていますが、それ以上働く場合は割り増しされます。
35〜39時間働く場合は、35時間からはみ出た分の時間を、通常の時給より25%増し
40時間以上働く場合は、35時間からはみ出た分の時間を、通常の時給より50%増し
として支払われます。
普通、35時間以上働くというケースはあまり無いようですが、現在私の働いてるレストランは人手不足であり、39時間働いています。
多くの海外にある日系レストランは、最低賃金以下で雇われる、その国の法律に基づいていない等あるので、要注意です。
私のレストランは、一応フランスの法律に基づいて雇ってくれてる？のですが、時間が少しヘンテコで辛いｗ
実働は39時間だけだし、従業員2人フレンドリーだし、残り３週間、次の旅出発の為に頑張りま～す＾＾
まとめ
個人的な意見だと、確かに35時間に減らす事でプライベートの時間を大切にでき、より仕事に対するエネルギーを注入できる！
週に32時間に制定しようと訴えている大統領選挙の立候補者がいるようですが、流石にそれは仕事がまわらす、少なすぎるのではないですかねｗ
本日も最後までお読みいただきありがとうございました！
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